前回の記事では最新の地方移住先ランキング（都道府県別）をご紹介しました。
まだ見てない方はこちら↓
今回の記事では、近年の地方移住者の特徴をいくつかの視点で見ていきたいと思います。
移住希望者の「問い合わせ数の推移」、「性別」、「年齢」、「希望する働き方（就労形態）」などです。
近年、新型コロナウィルスの影響もあり働き方や仕事に対する考え方などが大きく変わってきています。
従来までと比べてどのような変化があるのかそれぞれ見ていきましょう！
※今回の統計データは、「認定NPO法人ふるさと回帰支援センター」を参照し、資料における数値は実際に移住した人数ではなく相談ベースになっています。
地方移住に関する相談件数の推移
上記データは2008年～2021年における移住相談件数における推移です。
東京都のみが対象になっていますが、面談やセミナー、電話、メールのいずれにおいても年々相談件数が伸びていることがわかります。
2020年に一度件数が落ち込みましたが、2021年には再び過去最高件数を更新しています。
年代別に見た移住希望地ランキング
上記データは、2021年度の移住希望者の窓口相談件数を年代別に表したものです。
総合ランキング1位は前回の記事でもご紹介したように静岡県ですが、年代別に見ても70代以外は静岡県がすべて1位になっています。
年代によって希望する移住地に多少の違いはあるものの、トップ10に入っている都道府県はそこまで大きな違いはありません。
移住希望者の性別と年代の推移
上記データは2013年～2021年における移住希望者の性別と年代別の推移です。
移住希望者の性別の推移をみると、年々女性の割合が増えていることがわかります。
また、移住希望者の年代の推移をみると、20代～30代の若者世代の割合が増えていることがわかります。
移住希望者の性別と年代の推移
上記データは移住希望者が移住先で希望する働き方（就労形態）を示したものです。
基本的には移住先においてもどこかの企業に勤めて働きたい層が多いことがわかります。
2016年～2021年の間の推移も同時にわかりますが、特に6年間の間で希望する働き方に大きな変化はないように見えます。
まとめ
今回は地方移住希望者数の推移や、性別・年代別の推移、希望する働き方などについてデータをご紹介しました。
近年の大きな変化としては、女性と若者世代の地方移住希望者が増えているということです。
リモートワークがOKな会社が増えたことや、蜜を避けて働きたい人が増え得たことが要因の一つであることは間違いないでしょう。
日本においては地方の過疎化や空き家問題などが深刻なため、日本全体においてはこういった若者世代の地方移住はプラス要素になると考えられます。
