【世界の株式時価総額ランキング】世界で時価総額が大きい国トップ10!日本は何位?

世界には196ヶ国(海外領土や自治領などの地域も含めると249)あると言われていますが、その中で株式時価総額が大きい国のランキングをご紹介します。

ランキングを見る前にまずは世界で株式時価総額が大きい国トップ10を予想してみてください!

※株式の時価総額とは「株価×発行済株式数」で計算されており、簡単に言うとその企業の規模を示している指標です。
大きな企業がたくさんある国といえば、普段投資をやっていない方でも何となくイメージは湧きやすいのではないでしょうか?
先進国の中でも世界的に有名な企業や歴史のある企業、近年急成長している企業などが時価総額が大きい傾向にありますが、そういった企業が多そうなのはやはりアメリカでしょうか?
それとも日本でしょうか?早速ランキングを見てみましょう!

世界で株式時価総額が大きい国トップ10

ランキング 国名 単位(百万USドル)
1位 アメリカ 40,719,661
2位 中国 12,214,466
3位 日本 6,718,220
4位 香港 6,130,420
5位 カナダ 2,641,455
6位 インド 2,595,466
7位 サウジアラビア 2,429,102
8位 フランス 2,365,950
9位 ドイツ 2,284,109
10位 韓国 2,176,190

出典1:世銀(World Bank)
出典2:GLOBAL NOTE
(※2020年データ)

世界で株式時価総額が大きい国1位はアメリカです。

これはイメージ通りの結果だと思います。

アメリカには日本人でも誰しもが知っているような企業がたくさんあります。

時価総額が大きい企業として「GAFAM」などという言葉も生まれていますが、GoogleやApple、Facebook(現在はメタ)、Amazon、Microsoftといった企業の規模は相当なものです。

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アメリカの株価の指標にはダウ平均株価やS&P500、ナスダックなどがありますが、アメリカの株価の上下によって翌日の日本株やその他の国の株価に大きな影響が出るほどアメリカの株価は世界の注目の的になっています。

上位の国はアジアが中心

2位~10位の国をみてみると、アジアの国が多くランクインしています。

2位の中国、3位の日本、4位の香港、6位のインド、10位の韓国といったように10か国中5ヶ国がアジア諸国です。

1位のアメリカと比較すると2位の中国でさえ3分の1以下の時価総額ですので、いかにアメリカの時価総額が大きいかがよくわかると思います。

日本は2位

日本は少し前までは経済規模はアメリカに次いで世界2位と言われている時代もありましたが、今では株式時価総額でも中国に抜かれ3位です。

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世界の経済規模を見る上でGNIやGDPという指標が良く使われますが、そのランキングも下記記事でチェックできます↓

【世界の国民総所得(GNI)ランキング】世界でGNIが高い国トップ10!日本は何位?

日本は4位の香港とも差は僅かですが、5位以下の国とはまだ3倍近く差があります。

近年、日本は国力が弱くなってきており、世界でみてもここ30年近く経済成長をしていないのは日本だけと言われていたりします。

日本の企業は世界的にも有名で「made in japan」の商品に対する信頼度も高いですが、アメリカの「GAFAM」ように時価総額が大きい企業は一つもありません。

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日本で一番時価総額が大きい企業はトヨタですが、そのトヨタでさえ、世界の時価総額ランキングでは34位です。

時価総額が大きい国11位~20位(おまけ)

11位~20位の国のランキングも参考までに記載しておきます。

※10位の韓国の時価総額が2,176,190(百万USドル)ですが、11位~20位の国の時価総額は2,001,603(百万USドル)~652,615(百万USドル)です。

11位:スイス

12位:オーストラリア

13位:台湾

14位:イラン

15位:オランダ

16位:南アフリカ共和国

17位:ブラジル

18位:スペイン

19位:ロシア

20位:シンガポール

11位~20位の国にはヨーロッパ諸国やアジア諸国が多くランクインしています。

まとめ

株式時価総額はイメージ通り、世界でアメリカがダントツ1位でした。

日本は3位と健闘していますが、近年の経済成長率や人口減少などを考えると今後は他国にどんどん抜かれていってもおかしくありません。

また、2022年5月現在では円安が急速に進んでおり輸出産業にメリットがあると言われていますが、現代では労働力の安い国で現地生産しているメーカーなども多いため経済的にはデメリットの方が大きいと指摘する声もあります。

他にも新型コロナウィルスやロシアのウクライナ侵攻問題、アメリカのインフレと利上げなどの影響によって日本の株価も大きく左右され下落傾向にあります。

今回は2020年の統計データですが、2025年、2030年の統計データでは日本の順位はさらに下がっている可能性もあるでしょう。

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